環境工学公式・モデル・数値集
目 次
第1編 環境施設
第1章 上水道・下水道
1.1 反応槽ダイナミクス
1.1.1 反応槽内の流動および物質収支を表す式
1.1.2 滞留時間分布関数とトレーサー応答法
1.1.3 反応槽の過渡応答
（a） 完全混合モデル
（b） 押出し流れ（プラグフロー）モデル
（c） 完全混合槽列モデル
（d） 一次元分散モデル
1.1.4 パラメータの推定
（a） 分散モデルにおける分散係数Ex
（b） 完全混合槽列モデルにおける槽数N
（c） 組合せモデルの例
1.2 物理化学的プロセス
1.2.1 凝集・フロック形成
（a） 凝集速度式（フロック形成の基礎式）
（b） フロックの破壊速度
（c） 球体2粒子間の衝突頻度
（d） 凝集・フロック形成池の攪拌指標としてのG値，GT値，GCT値
（e） G値の算出法
（f） フロックの最大成長径
（g） フロックのフラクタル次元と密度
（h） 回分または流れ場における凝集・フロック形成
（i） ゼータ電位
1.2.2 沈降分離
1.2.2.1 沈降法則
（a） 沈降様式
（b） 単粒子自由沈降速度式
（c） 凝集沈降現象の解析
（d） 干渉沈降速度式
（e） 圧密沈降
1.2.2.2 清澄沈殿
（a） 必要面積の算定：理想沈殿池と表面負荷率
（b） 傾斜板沈殿
（c） 水深： 沈積粒子の再浮上と最小水深
（d） 池の滞留時間分布と除去率
（e） 沈砂池
（f） 浄水処理における薬品沈殿池
（g） 下水処理における最初沈殿池
（h） 下水処理における最終沈殿池
（i） 浮遊物接触沈殿池
1.2.2.3 汚泥濃縮
（a） 所要水平面積の算定：限界フラックス理論
（b） 重力濃縮槽の設計
1.2.3 浮上分離
（a） 気泡の生成
（b） 気泡とフロックの接触付着
（c） 気泡-フロック集塊粒子の浮上速度
（d） 浮上に必要な気泡量
（e） 浮上スラッジの処理
（f） 加圧浮上法の典型的な設計・操作条件
（g） 応用，その他
1.2.4 粒状層ろ過
（a） ろ過の機構と卓越因子
（b） ろ過の数式表示
（c） ろ材およびろ層構成
（d） ろ層の再生：逆流洗浄および表面洗浄方式の場合
1.2.5 膜ろ過
（a） 水処理で用いられる膜ろ過の種類
（b） 濃度分極
（c） 阻止率
（d） 膜透過の輸送方程式
（e） 固液分離の基礎式
（f） フラックス（膜ろ過流束）
（g） 膜差圧
（h） 温度補正係数と水の粘性係数
（i） ファウリングインデックス
（j） 膜性能の変化
（k） 定圧清澄ろ過理論
1.2.6 吸着
1.2.6.1 単成分系吸着平衡の理論
（a） 単成分系吸着平衡
（b） 単成分系吸着等温線
（c） Gibbsの吸着式と界面拡張圧
1.2.6.2 多成分系吸着平衡の理論
（a） 多成分系吸着平衡
（b） Langmuir式の拡張モデル
（c） IAS理論
（d） IAST-Freundlichモデル
（e） 総括吸着等温線
（f） IAST-Freundlichモデル（1/n一定値モデル）による総括指標のカラム吸着等温線
1.2.6.3 吸着速度の理論
（a） 吸着速度
（b） 液境膜物質移動モデル
（c） 粒内拡散モデル
1.2.6.4 固定層吸着の理論
（a） 固定層吸着の物質収支式
（b） 固定層吸着における液境膜物質移動係数の推算
（c） 固定層吸着における軸方向分散係数
（d） 固定層吸着の相似則
（e） 相似則に基づく固定層吸着操作条件（スケールダウンとスケールアップ）
1.2.7 ケーキろ過
1.2.7.1 ケーキろ過の理論的基礎
（a） Ruthのろ過速度式
（b） 非圧縮性ケーキへのろ過速度式の適用
（c） 圧縮性ケーキへのろ過速度式の適用
（d） 脱水試験
1.2.7.2 ケーキろ過の実際
（a） 脱水方式
（b） 調質
（c） 脱水機の設計
（d） 脱水ケーキ
1.2.8 消毒，化学的酸化
1.2.8.1 はじめに
（a） 残留塩素濃度の基準
（b） 水道における消毒の考え方
（c） 消毒効果の評価に関する指標
1.2.8.2 消毒指標微生物
（a） 上水，下水での指標微生物と規制値
（b） 下水再利用水での指標微生物と規制値
（c） 浄水処理システムと指標微生物
（d） 上水における安全保証基準
1.2.8.3 Ct値(Disinfectant concentration×contact time values)
（a） Watsonの経験式
（b） Watson-Chickのモデル式
（c） Homのモデル式
（d） Haas-Joffeのモデル式
1.2.8.4 各消毒剤の副生成物と生成式
（a） 消毒副生成物の基準，規制等と水質管理指標
（b） 塩素処理におけるTHM生成能経験予測式
（c） 水道事業体におけるTHM生成予測式の活用事例
（d） オゾン処理における臭素酸生成の経験予測式
1.2.8.5 配水管網内の残留塩素濃度管理
（a） 配水管網内残留塩素濃度の予測式
（b） 残留塩素濃度減少速度係数k
（c） 残留塩素濃度減少速度係数の具体例
（d） 配水管網内の残留塩素濃度予測
（e） 残留塩素濃度予測の課題
1.2.8.6 紫外線消毒法
（a） 紫外線の不活化効果
（b） 生存率-照射量曲線
（c） 不活化効果に影響するパラメータ
（d） 紫外線消毒装置と設備計画時のパラメータ
1.2.9 エアレーション(aeration)
1.2.9.1 総括酸素移動容量係数
（a） Eckenfelder（エッケンフェルダー）の実験式
（b） King（キング）の実験式
1.2.9.2 酸素移動速度(oxygen transfer rate)の水温，水質による補正
1.2.9.3 必要酸素量(actual oxygen requirement)
（a） 有機物の酸化に必要な酸素量D_B（kgO_2/d）
（b） 硝化反応に必要な酸素量DN（kgO_2/d）
（c） 内生呼吸に必要な酸素量DE（kgO_2/d）
（d） 溶存酸素濃度の維持に必要な酸素量D_O（kgO_2/d）
1.2.9.4 エアレーション装置の効率
（a） 酸素移動効率
（b） 酸素移動動力効率
1.2.9.5 エアレーション装置の設計
（a） 必要空気量
1.2.9.6 エアレーションタンクの酸素供給能力
（a） 非定常法（酸素消費がない場合）
（b） 定常法
1.2.10 揮散処理(volatilization)
（a） 理論的最小気液比
（b） 充てん層高
（c） いつ汪速度とローディング速度
（d） 圧力損失
1.3 生物学的プロセス
1.3.1 微生物増殖速度論の基礎
1.3.1.1 反応速度
1.3.1.2 酵素反応
（a） 単純酵素反応（Michaelis-Menten式）
（b） Lineweaver-Burkプロット
（c） 酵素の阻害
1.3.1.3 微生物の増殖の原理と速度論の基礎
（a） 概論
（b） 増殖モデル式と基質摂取速度式
（c） 微生物反応に対する阻害
（d） 反応速度に対する温度の影響
1.3.1.4 微生物反応の応用
（a） 好気性処理
（b） 嫌気性処理
（c） 生物学的窒素除去
（d） 生物学的リン除去
1.3.2 ポピュレーション制御
（a） ポピュレーション制御の意義
（b） 活性汚泥フロック内の微生物
（c） 糸状微生物とフロック形成細菌の類別
（d） セレクター
（e） 活性汚泥生物相のシミュレーション
（f） 糸状微生物の化学量論・動力学定数
1.3.3 浮遊型生物処理モデル
（a） 施設設計への生物処理モデルの適用
（b） 生物処理を扱う場合の微生物の物質収支
（c） 返送汚泥を伴う生物処理プロセスにおける反応タンク内微生物濃度と
処理水基質濃度
（d） 返送汚泥のない生物処理プロセスにおける反応タンク内微生物濃度と
処理水基質濃度
（e） 好気性処理（活性汚泥処理）モデルに用いられる係数の値
（f） 各種活性汚泥法の特徴と設計諸元
（g） 嫌気性処理（嫌気性汚泥消化）モデルに用いられる係数の値
（h） その他のモデル化・検討事項
1.3.4 生物膜型（付着型）生物処理モデル
（a） 生物膜モデル
（b） 生物膜内の分子拡散
（c） 生物膜型反応槽内の物質収支
（d） 生物膜の増殖モデル
（e） 生物膜モデルに用いられている係数値の例
（f） 生物膜モデルの変遷
1.3.5 活性汚泥法のモデルシミュレーション
（a） IWA活性汚泥モデル
（b） モデル構造のマトリクス表示
（c） 反応速度式
（d） 物質収支と保存則
（e） 化学量論係数と動力学係数
（f） 活性汚泥モデルシミュレーションにおける留意事項
1.3.6 各種プロセスデザイン
1.3.6.1 オキシデーションディッチ法
（a） 概要
（b） 設計方法
1.3.6.2 SBR法（Sequencing Batch Reactor法，回分式活性汚泥法）
（a） 概要
（b） 設計方法
1.3.6.3 生物脱リン法（嫌気好気法）
（a） 概要
（b） 設計方法
1.3.6.4 担体添加型硝化脱窒法
（a） 概要
（b） 設計方法
1.3.6.5 膜分離活性汚泥法
（a） 概要
（b） 設計方法
1.3.6.6 嫌気性消化法
（a） 概要
（b） 設計方法
1.3.6.7 UASBリアクター（嫌気性スラッジブランケット）
（a） 概要
（b） 設計方法
1.3.6.8 生物処理
（a） 生物接触酸化処理
（b） 生物活性炭処理法
第2章 廃棄物
2.1 廃棄物の特性
2.1.1 発生量と組成
（a） 廃棄物の種類
（b） 産業廃棄物
（c） 一般廃棄物
2.1.2 廃棄物の性状
（a） 廃棄物性状の調査方法
（b） 三成分
（c） かさ密度
（d） 元素組成
（e） 発熱量
2.2 資源化・リサイクル技術
2.2.1 破砕
（a） 破砕の目的
（b） 破砕機構と破砕機の種類
（c） 破砕の仕事法則
（d） 破砕粒径
2.2.2 選別
（a） 選別性能評価
（b） ふるい分け・分級
（c） 比重選別
（d） 磁気的選別
（e） 電気的選別
2.2.3 熱分解・油化
（a） 熱分解と温度
（b） 熱分解生成物
（c） 熱分解ガスの性状
（d） ガス化改質反応
（e） 改質条件と改質生成物
（f） 油化
2.2.4 RDF（固形燃料）
（a） RDFの定義
（b） RDFの品質
2.2.5 堆肥化
（a） 堆肥化の反応機構
（b） 堆肥化材料の内訳
（c） 微生物の増殖
（d） 物質収支
（e） 熱収支と温度変化
2.3 焼却
2.3.1 焼却理論
（a） 燃焼のメカニズム
（b） 化学量論
（d） 燃焼ガス
2.3.2 溶融処理
（a） 焼却灰の性状と溶融温度
（b） 塩基度と溶融温度と粘度
（c） 各種元素のスラグおよび溶融飛灰への分配
（d） 溶融炉の種類と技術課題
（e） 理論解析の試行
2.3.3 焼却熱利用
（a） ボイラ構造
（b） ボイラ形式
（c） 廃熱ボイラの腐食とボイラの圧力・温度
（d） その他の付帯設備
（e） 焼却排熱の熱回収方法
（f） 熱回収量と熱利用
2.3.4 一般廃棄物焼却残さの性状
（a） 焼却残さの定義と適正処理の必要性
（b） 焼却残さの元素組成等
（c） 焼却残さ中のダイオキシン類含有量
（d） 焼却残さからの有害物質の溶出濃度
2.3.5 一般廃棄物溶融スラグの性状
（a） 化学的特性
（b） 溶融スラグの有効利用と物性等の品質標準
2.4 最終処分
2.4.1 埋立地内の現象
2.4.2 浸出水
（a） 浸出水発生
（b） 埋立地内の水分移動
（c） 浸出水質
2.4.3 埋立ガス
（a） 発生
（b） 廃棄物層内のガス移動
2.4.4 埋立廃棄物の特性
（a） 物理化学特性，力学特性
（b） 廃棄物埋立地盤の沈下
第3章 ガス処理
3.1 集じん
3.1.1 集じん率
3.1.2 重力・慣性力・遠心力
（a） 重力
（b） 慣性力
（c） 遠心力
3.1.3 洗浄集じん装置
3.1.4 ろ過集じん装置
（a） エアフィルタ
（b） バグフィルタ
3.1.5 電気集じん装置
3.2 吸収・洗浄
3.2.1 気体の溶解
（a） Henry（ヘンリー）の法則
3.2.2 物質移動
（a） 物質フラックスと総括物質移動係数
（b） 物質移動抵抗
3.2.3 吸収塔
（a） 向流式吸収における充填塔高さ
3.3 吸着
3.3.1 吸着等温式
（a） Langmuir（ラングミュア）の吸着等温式
（b） Freundlich（フロイントリッヒ）の吸着等温式
（c） BETの吸着等温式
3.3.2 吸着速度
3.3.3 破過理論
（a） 破過時間
3.4 燃焼処理
（a） 滞留時間
（b） 自燃に伴うガス温度上昇
（c） 予熱後ガス温度
（d） 供給熱量
（e） 一次反応による除去
3.5 生物処理（バイオフィルタ）
（a） 接触時間
（b） 反応速度式
（c） 温度と反応速度との関係
第2編 環境動態
第1章 大気・悪臭
1.1 大気環境解析の基礎
1.1.1 環境保全目標と大気汚染物質
1.1.2 大気はどのような場所か
1.1.3 大気汚染物質濃度
1.1.4 大気汚染物質の分類
（a） 気体成分とエアロゾル成分
（b） 一次汚染物質と二次汚染物質
1.1.5 大気汚染物質の寿命と大気汚染のスケール
（a） 大気汚染物質の寿命（消滅過程の時間スケール）
（b） 輸送過程の時間スケール
1.1.6 動態や影響に関係する物性
1.1.7 都市の大気汚染問題
1.2 大気汚染解析モデル
1.2.1 移流・拡散方程式
1.2.2 プルーム式
1.2.3 パフ式
1.3 大気汚染数値モデリング
1.3.1 基礎方程式
1.3.2 大気汚染数値モデルの種類
（a） グリッドモデル
（b） ボックスモデル
（c） ラグランジュモデル
1.3.3 大気汚染数値モデルのサブモデル
1.3.4 数値計算法
（a） 時間分割法
（b） 化学反応計算法
（c） 輸送（移流・拡散）計算法
1.4 大気汚染モニタリング
1.4.1 測定に関する一般的事項
（a） 環境基準に基づきモニタリングされる大気汚染物質
（b） 発生源での測定
（c） 簡易測定法
（d） 降水組成の測定
（e） 大気エアロゾル組成および光学的特性の測定
（f） 大気エアロゾル微物理特性の測定
（g） 平均化時間
1.4.2 特定の現象解析のための測定
（a） トレーサー(chemical, radioactive)
（b） 光化学スモッグ
（c） 酸性沈着
（d） 自動車による汚染
（e） 地球環境関連物質のモニタリング
1.5 悪臭評価・対策
1.5.1 ウェーバー・フェヒナーの法則
1.5.2 臭気指数
1.5.3 閾希釈倍数
1.5.4 臭気排出強度（OER）
1.6 悪臭モデル・モニタリング
1.6.1 臭気の大気拡散
（a） 臭気指数（odor index）に基づく評価
（b） 特定悪臭物質
1.6.2 排出水からの臭気の発散
（a） 特定悪臭物質
（b） 臭気指数
1.6.3 脱臭効率
第2章 水環境と生態系
2.1 概論
2.1.1 地球上の水の天賦量と循環
2.1.2 水環境各場の共通点と相違点
2.2 水環境の構成要素と指標
2.2.1 生態系と水質指標
2.2.2 環境条件指標
2.2.2.1 温度
2.2.2.2 pH
2.2.2.3 酸化還元電位ORP（Oxidation-Reduction Potential）
2.2.2.4 溶存酸素DO（Dissolved Oxygen）
2.2.2.5 電気伝導度EC（=電導率，Electric Conductivity，単位S (ジーメンス)/cm）
2.2.3 一般水質指標
2.2.3.1 溶存物質・浮遊物質
2.2.3.2 アルカリ度（alkalinity）・酸度（acidity）
2.2.3.3 硬度
2.2.3.4 濁度(turbidity)・吸光度(absorbance)
2.2.3.5 栄養塩類・無機イオン
2.2.4 土壌・固形物指標
2.2.4.1 間隙率(porosity)，間隙比(void ratio)，含水率(water content by wet soil)，
含水比(water content by weight)，飽和度(degree of water saturation)，
乾燥密度(dry density)，湿潤密度(wet density)
2.2.4.2 有効径(effective size)
2.2.4.3 均等係数(uniformity coefficient)
2.2.4.4 粒度分布(particle size distribution, grain size distribution)
2.2.4.5 比表面積(specific surface area)
2.2.4.6 真比重(specific gravity, real density, particle density)と
仮比重(apparent specific gravity, bulk density)
2.2.5 有機物指標
2.2.5.1 有機物指標の定義
2.2.5.2 有機物指標の検出（分解）率
2.2.6 生物
2.2.6.1 生物種分類
2.2.6.2 生物量指標
2.2.6.3 最少養分律
2.2.6.4 生物の構成元素
2.3 反応素過程
2.3.1 化学量論と反応素過程
2.3.1.1 概説
2.3.1.2 反応速度
2.3.1.3 反応のマトリックス表記
2.3.2 物理的過程
2.3.2.1 拡散・分散（diffusion，dispersion）
2.3.2.2 沈降・浮上
2.3.2.3 吸着（adsorption）
2.3.2.4 吸収(absorption)
2.3.2.5 熱・光
2.3.2.6 底泥からの栄養塩の溶出
2.3.2.7 土壌中の輸送過程
2.3.3 化学的過程
2.3.3.1 熱力学基礎
2.3.3.2 化学平衡
2.3.3.3 酸(acid)・塩基（base）
2.3.3.4 溶解度積（solubility product）
2.3.3.5 酸化・還元
2.3.4 生物的過程
2.3.4.1 成長と増殖
（a） 単純増殖とロジスティック（Logistic）増殖
（b） 回分状態での微生物の増殖曲線
（c） 微生物の増殖モデルの分類と増殖モデル式
（d） 比増殖速度と倍加時間の関係
（e） 基質消費量と増殖量の関係
（f） 基質利用の酵素反応とMichaelis-Menten式
（g） 死滅速度と自己分解と維持代謝
2.3.4.2 光合成
（a） 植物プランクトンの増殖
（b） 植物プランクトンの増殖モデル式
2.3.4.3 生物の生息環境条件
（a） 酸素濃度の影響
（b） 温度の影響
（c） pH依存性
（d） 塩分濃度
2.3.4.4 呼吸と分解
（a） ATP合成
（b） 酸素呼吸とTCAサイクル
2.3.4.5 生物の相互作用
（a） Lotka-Volterraの被食者・捕食者モデル
（b） 動物プランクトンの捕食
（c） 種の豊富さ，多様性指数など
（d） 食物連鎖，生物濃縮，濃縮係数
2.4 水環境各場の特徴
2.4.1 流域からの負荷発生
2.4.1.1 ポイントソース
（a） 生活下水の発生負荷原単位
（b） 工場排水の発生負荷原単位
（c） 家畜汚水の発生負荷原単位
（d） 水産養殖負荷
（e） 各種処理施設における放流水質と除去率・排出率
2.4.1.2 ノンポイントソース
（a） 降雨
（b） 森林
（c） 水田
（d） 畑地
（e） 樹園地・草地・ゴルフ場
（f） 市街地，幹線・高速道路
2.4.1.3 負荷流出モデル
（a） 回帰モデル
（b） 水質タンクモデル
（c） 集中型モデル(lumped system model)と分布型モデル(distributed model)
2.4.2 地下水・土壌
2.4.2.1 地層の間隙率
2.4.2.2 地層の透水係数
2.4.2.3 物質の土壌と土壌水との間の分配係数
2.4.2.4 物質の地下水層中での分散係数
2.4.2.5 物質の反応による生成・消滅
2.4.3 河川
2.4.3.1 流程遷移(longitudinal succession)
2.4.3.2 河川における物質変化の概要
2.4.3.3 河川生態系の構造
2.4.3.4 河川流量
2.4.3.5 河川における物質輸送
2.4.3.6 水質のモデル
（a） ストリーター・フェルプス(Streeter-Phelps)の式
（b） 流達率・浄化残率・流達率
（c） 堆積・掃流モデル
（d） その他のモデル
2.4.3.7 生物のモデル
（a） 生物学的水質判定
（b） 生物の生息条件
（c） 植生の影響と機能
（d） 生物の環境選好性
（e） 魚の行動圏(home range)
2.4.4 湖沼・貯水池
2.4.4.1 生態系の観点から見た湖沼と貯水池の比較
2.4.4.2 主要な生態系要素と生態系構造の分類
2.4.4.3 水環境動態と生態系への影響因子
2.4.4.4 湖沼・貯水池モデル
2.4.4.5 各種対策とその位置づけ
2.4.5 沿岸海域
2.4.5.1 沿岸海域の水質・底質の汚濁
（a） 沿岸海域の水質の変化
（b） 沿岸海域の水質の現状−有機汚濁
（c） 赤潮と内部生産
（d） 貧酸素水塊・青潮
（e） 温排水・濁り
（f） 油汚染
（g） 底質の有機汚濁
（h） 底泥からの溶出と酸素消費
（i） 水質・底質の有害化学物質による汚染
2.4.5.2 主要な生態系要素と生態系構造の分類
（a） 干潟
（b） 藻場
（c） 岩礁
（d） 砂浜
（e） 沖合の浮遊生態系
（f） 沖合の底生生態系
2.4.5.3 沿岸海域の水質および生態系のモデル例
（a） 物質・熱の輸送
（b） 生態系モデル
2.4.5.4 沿岸海域の環境修復の手法
（a） 物理・化学的修復手法
（b） 生物・生態学的修復手法
第3章 騒音・振動
3.1 騒音の予測
3.1.1 道路交通騒音の予測計算モデル
（a） 予測計算法の原理
（b） 予測計算の手順
（c） 自動車走行騒音のパワーレベル
（d） 伝搬計算方法
3.1.2 環境影響評価における道路交通騒音の予測
3.2 振動の予測
3.2.1 道路交通振動の原因と特徴
3.2.2 環境影響評価における道路交通振動の予測
3.2.3 道路交通振動予測計算法の概要
（a） 道路交通振動の評価法
（b） 道路交通振動の予測手法
（c） 平面道路の予測式
（c） 盛土道路，切土道路，および掘割道路の予測式
（d） 高架道路の予測式
（e） 距離減衰
（f） 道路から予測地点までの距離の取り方
（g） 予測式の適用範囲
（h） 振動レベルの評価の方法
第4章 地盤沈下
4.1 まえがき
4.2 地盤沈下予測に必要な圧密論
4.2.1 Terzaghiの圧密理論
（a） 土中の有効応力
（b） Terzaghiの一次元圧密方程式
（c） 平均圧密度を用いた圧密沈下量の計算方法
4.2.2 その他の圧密理論
（a） 三笠の圧密理論
（c） 繰返し圧密理論
4.3 地盤沈下予測に必要な地下水モデル
4.3.1 水圧分布の予測
（a） 全水頭（h}）
（b） 動水勾配（i）
（c） Darcyの式
（d） 透水係数（k）
（e） 浸透の支配方程式
（f） 比貯留係数（Ss）
4.3.2 浸透解析に用いる境界条件
（a） 水頭既知境界
（b） 流量既知境界
（c） 降雨浸透境界
（d） 蒸発散境界
（e） 浸出面境界
（f） 揚水井境界
4.4 地盤沈下の予測
4.4.1 地盤沈下の解析手法
4.4.2 地下水流動の解析手法
4.4.3 地下水シミュレーションの問題点
4.4.4 地盤沈下の解析への圧密論の適用
第5章 日照・電波障害
5.1 日照障害
5.1.1 日照(sunshine)と環境
5.1.2 太陽位置(sun position)
（a） 天球(celestial sphere)
（b） 天球上の太陽位置
（c） 太陽位置の計算
（d） 太陽位置図
（e） 日影曲線(solar shadow curve)
（f） 日ざし曲線(sunshine curve)
5.1.3 日照の測定と検討
（a） 日影図(shadow diagram)と日影時間図
（b） 太陽位置図による方法
（c） 日ざし曲線による方法
（d） 日照図表(sunshine chart)による検討方法
（e） 天空率(sky factor)と天空比(total sky amount)
5.2 電波障害
5.2.1 予測
（a） 遮蔽障害の予測計算（原理式）
（b） 衛星放送の遮蔽障害の予測計算式
（c） 反射障害の予測計算（原理式）
5.2.2 対策
（a） 電波障害の症状と原因
（b） 対策方法
（c） テレビ電波障害対策用電波吸収体
第6章 景観
6.1 景観（landscape）・空間（space）・人間行動の概念
6.1.1 景観の概念
（a） 景観概念
6.1.2 空間と認知の概念
（a） 認知された空間
6.1.3 空間と行動の概念
（a） 人間行動と空間
6.2 景観を解析するための指標・概念
6.2.1 視覚影響解析手法
（a） 視野
（b） 見込み角・視角（visual angle）
（c） 可視（visibility）・不可視（invisibility）
（d） 見られ頻度（visibility frequency）と面の見やすさ
（e） 標準見え面積（normal visual size）と視覚的影響
（f） 景観予測
（g） 評価予測
6.2.2 視覚空間解析手法
（a） 仰角（angle of elevation）と囲まれ感
（b） 俯角（angle of depression）
（c） 視距離（visual distance）とスケール（scale）
（d） 奥行き感
（e） 移動とシークエンス
6.2.3 対象特性の把握手法
（a） ゲシュタルト（Gestalt）と形態デザイン
（b） プロポーション（proportion）と形態の均整
（c） フラクタル（fractal）1/fゆらぎ（1/f fluctuation）と形態の複雑さ
（d） 素材表面の肌理と装飾の感覚
（e） 色彩
6.2.4 景観の様式論
（a） 景観の様式
（b） 河川景観の様式（河景様式riverscape style）
（c） 地下街路景観（underground-arcade-scape）の様式
6.3 景観デザインマネジメント
6.3.1 プロジェクト・サイクル（project cycle）
（a） 調査・企画段階における景観工学
（b） 設計・積算段階における景観工学
（c） 施工段階における景観工学
（d） 維持管理段階における景観工学
（e） 解体・撤去段階における景観工学
6.3.2 景観コントロールと合意形成
（a） 景観の価値評価
（b） 景観に対する価値観の相違と合意
（c） 環境アセスメントにおける景観
第7章 環境影響の総合的評価
7.1 環境影響評価の基本手法
7.1.1 環境影響評価の全体フレーム
（a） 環境影響評価の手順
（b） 意志決定
（c） 戦略的環境アセスメント（SEA：Strategic Environmental Assessment）
7.1.2 スコーピング
（a） スコーピングとは
（b） 対象事業の特性
（c） 対象地域の環境の特性
（d） 環境影響評価の項目の選定（影響スクリーニング）
7.1.3 注目手順
（a） 注目種の決定
（b） 日本における注目種の決定方式
（c） 指標
7.2 生態系の評価
7.2.1 生態系評価手法の分類
7.2.2 生態学的指標
（a） 多様度指数（index of biodiversity）
（b） 絶滅確率（extinction probability）
（c） Ecosystem (Ecological) Health
7.2.3 バックグラウンドの生態系
（a） 潜在自然植生（potential natural vegetation）
（b） 潜在自然魚類相（potential natural fish fauna）
（c） Ecoregion
7.2.4 生物，生態系を用いた環境評価
（a） 生物学的水質判定法（water quality evaluation method using biological indexes）
（b） 生活型構成比（composition of life type）
（c） 植生自然度（degree of vegetation naturalness）
（d） Sediment Quality Triad
7.2.5 環境影響評価における生態系評価
（a） ある特定の生物種や量の評価
（b） 生息場の収容力の評価
（c） 生態系の健全性の評価
7.2.6 生態学的指標の一般的作成方法
7.3 経済的評価
7.3.1 環境の経済的価値評価手法
7.3.2 CVM（仮想評価法）
7.3.3 CVMによる水環境評価
7.4 多相への影響と評価
7.4.1 環境相への分配
（a） 単位環境
（b） 分配係数
（c） 逃散能（フガシティ）
（d） フガシティ容量
（e） フガシティに基づいた環境相への分配
7.4.2 多相環境への影響
（a） 水から生物
（b） 水から固相
（c） 水から生物，被食捕食の関係を介した濃縮伝播
7.4.3 多相環境間の物質移動を考慮した環境修復の発動基準
（a） PCB汚染底泥暫定除去基準
（b） 水銀汚染底泥暫定除去基準
第3編 地球環境への影響
第1章 地球温暖化
1.1 地球の気候システム
1.1.1 地球の諸元，関連する物理定数
1.1.2 地球の放射収支の緯度分布と熱の南北輸送量の緯度分布
1.1.3 地球の気候システムを理解するための気候モデルの分類
1.1.4 地球のエネルギーバランス：0次元気候モデル
（a） 地球の放射平衡温度（アルベド一定，太陽定数一定の場合）
（b） 0次元エネルギー収支気候モデル（時間変化あり，アルベド非一様，太陽定数変化の場合）
1.1.5 緯度1次元気候モデル
1.1.6 鉛直1次元気候モデル
（a） 地球の放射平衡表面温度（大気の温室効果）
（b） 鉛直1次元放射対流平衡モデル
1.2 温室効果
1.2.1 気候変動
（a） IPCCによる定義（自然変動も含む）
（b） 国際連合気候変動枠組条約による定義（人為的変動のみを含む）
（c） 検出と原因特定
1.2.2 温室効果
1.2.3 温室効果ガス
（a） 二酸化炭素：CO2
（b） メタン：CH4
（c） 一酸化二窒素：N2O
（d） ハロカーボン類と関連する化合物
（e） 大気オゾン：O3
（f） 間接的放射影響をもたらすガス
1.2.4 放射強制力
（a） 成層圏オゾン
（b） 対流圏オゾン
（c） 硫酸エアロゾル
（d） 煤（ブラックカーボン）
1.2.5 地球温暖化指数
1.2.6 炭素循環
1.3 排出シナリオと気候予測
1.3.1 排出シナリオ
1.3.2 IS92とSRES
1.3.3 気候変動の予測
1.3.4 濃度安定化に向けた政策
1.4 温暖化の影響評価
1.4.1 温暖化の影響評価の手順
（a） 温暖化の影響の現状
（b） 排出シナリオ−気候モデル−気候シナリオ
（c） 気候シナリオ(Climate scenario)
1.4.2 影響評価モデル
（a） 影響評価モデルの種類
（b） 自然生態系の影響モデル
（c） 農業生態系
（d） 水資源モデル
（e） 健康影響モデル
1.5 対策
1.5.1 排出量削減策の基礎的情報
（a） 温暖化問題への対応
（b） 温室効果ガスの排出量推定
（c） メタン，一酸化二窒素の発生源と発生量
（d） 温室効果ガスの総排出量の推定
1.5.2 国際対策
（a） 気候変動枠組条約と京都議定書
（b） 大気中のCO2の安定化
（c） 京都メカニズム
1.5.3 技術的対策とその普及
（a） 温暖化対策技術
（b） 温暖化対策技術の評価
（c） ボトムアップ型モデルの系譜
（d） エンドユースモデルの構成
（e） シミュレーションの想定
（f） シミュレーション結果
（g） モデル結果の解釈
第2章 酸性沈着
2.1 酸性沈着とは
2.1.1 酸性沈着と酸性雨
（a） 酸性沈着の諸過程
（b） pH
（c） 乾性沈着（dry deposition）と湿性沈着（wet deposition）
2.1.2 酸性沈着の現状
（a） 湿性沈着
（b） 乾性沈着
（c） 酸性霧の重要性
2.1.3 酸性沈着の規模
2.2 酸性沈着の諸過程
2.2.1 大気汚染物質の排出
（a） SO2とNOxの排出源
（b） 地球規模排出量分布
（c） 将来予測
2.2.2 酸性物質への変換
（a） 変換過程に関連する平衡
（b） SO2の酸化反応
（c） NOxの酸化
（d） 霧水・雲水のpH
2.2.3 沈着
（a） 乾性沈着
（b） 湿性沈着
（c） 湿性沈着と乾性沈着の相対的重要性
2.2.4 酸性沈着モデル
（a） 大気モデル
（b） 酸性沈着総合モデル
（c） 酸性沈着モデルの問題点と展望
2.3 酸性沈着の影響
2.3.1 森林・湖沼・水生生物・土壌への影響
（a） 土壌の緩衝能
（b） 森林
（c） 湖沼・水生生物
2.3.2 臨界負荷量
2.4 技術的対策
2.4.1 排出量の削減
（a） 脱硫（desulfurization）
（b） 脱硝（denitration）
2.4.2 酸性化土壌・湖沼の復元
（a） 湖沼・河川への石灰散布
（b） 森林土壌への石灰散布
第4編 環境管理手法
第1章 環境管理システム
1.1 環境管理の理念
1.1.1 環境管理とは
（a） 環境管理
（b） 環境保全と環境保護
1.1.2 環境管理に関する概念
（a） 環境容量
（b） 汚染者負担の原則
（c） 持続可能な開発
1.2 環境管理の目標
1.2.1 環境基準，規制基準
（a） 環境基準
（b） 規制基準
1.2.2 循環システムの実現
（a） ゼロエミッション
（b） 拡大生産者責任
1.3 環境管理の手段
1.3.1 環境管理手法の体系
（a） 直接規制的手法
（b） 枠組規制的手法
（c） 経済的手法
（d） 自主的取組み手法
（e） 情報的手法
（f） 手続的手法
1.3.2 環境管理システム
（a） 環境マネジメントシステム
（b） 環境会計
（c） 環境報告書
1.4 環境管理の指標
（a） 環境効率性
（b） エコロジカル・フットプリント
1.5 事例
1.5.1 竹中工務店の環境パフォーマンス評価
1.5.2 リコーグループの環境会計
第2章 ライフサイクルアセスメント（LCA）
2.1 土木LCA
2.1.1 LCAとは
（a） ライフサイクルアセスメント（LCA）
（b） LCAの目的
（c） 製品LCAと土木LCA
2.1.2 土木LCAの目的
（a） 社会資本整備とライフサイクル環境負荷
（b） 土木LCAの目的
2.1.3 国際標準化機構（ISO）によるLCA
（a） ISO14040規格シリーズ
（b） ISOによるLCAの枠組み
2.2 手法
2.2.1 目的と範囲の設定
（a） 目的および調査範囲の設定
2.2.2 インベントリ分析（inventory analysis）
（a） インベントリ分析の構成と手順
（b） 原単位
2.2.3 ライフサイクル影響評価
（a） 影響評価の手順
（b） 統合評価手法
2.2.4 ライフサイクル解釈
（a） ライフサイクル解釈の概要と手法
2.3 事例：港湾整備事業
（a） 評価対象・目的の設定
（b） 埋立土地造成のインベントリ分析
（c） 港湾施設全体のインベントリ分析
（d） 評価手法上の課題
第3章 リスクアセスメント
3.1 リスクの概念
3.1.1 リスクとその周辺概念
（a） リスクの辞書的定義
（b） リスク三重項
（c） 生起確率と結果の和集合
（d） 不確実性
3.1.2 リスクの記述的定義
（a） リスクの説明変数
（b） リスクの類型
3.1.3 リスク指標
（a） 確率でみた指標〜リスク率（Risk rate）
（b） 因果関係の指標
（c） 損失余命（Loss of life expectancy, LLE）
3.2 リスク評価の流れ
3.2.1 目的と問題設定
（a） リスク分析の構成要素
（b） システムズアプローチによる分析と統合
3.2.2 各論
（a） 危害の同定
（b） リスクの推定における媒介項
3.3 リスク評価モデル
3.3.1 暴露解析
（a） 多相媒体モデル
3.3.2 リスク評価
（a） 生態影響
（b） 健康影響
3.3.3 情報の価値
3.3.4 リスク管理対策の分類
3.4 事例
3.4.1 Loss of Life Expectancy
3.4.2 リスク便益分析
3.4.3 システム的対応
第4章 環境資源勘定と産業連関分析
4.1 環境資源勘定
4.1.1 環境資源勘定とは
4.1.2 環境資源勘定の代表的事例
（a） 環境・経済統合勘定（SEEA)をはじめとする包括的な勘定体系
（b） 環境資源勘定に基づく経済指標の修正とグリーンGDP
（c） 自然資源勘定
（d） 物質・エネルギー収支分析と国レベルのマテリアルフロー勘定
4.2 産業連関分析
4.2.1 産業連関分析の基礎
（a） 産業連関分析の概念
（b） 2部門表を用いた例
（c） 多部門についての一般的表現
（d） 輸出入の扱い
（e） 産業連関表の様々な形式
（f） 産業，商品，アクティビティの相互関係
4.2.2 産業連関分析の環境問題への応用
（a） 歴史的背景
（b） 内包エネルギー
（c） 内包環境負荷原単位の導出
（d） 燃料消費量，CO2，大気汚染物質についての実証分析例
（e） LCA（ライフサイクルアセスメント）における産業連関分析の利用
（f） 産業連関分析法と積み上げ法の数学的意味と両者の「ハイブリッド法」
（g） 物量産業連関表
（h） 廃棄物・リサイクル問題に対する産業連関表の拡張
第5章 フローアナリシス
5.1 フロー分析の概念
5.1.1 フロー分析の基礎
（a） 物質収支分析
（b） 産業メタボリズム
（c） 環境クズネッツ曲線
5.2 フロー分析の手法
5.2.1 国際経済レベルでの物質・エネルギーフローの定式化と指標
（a） フロー分析の定式化
（b） フロー量に着目した代表的評価指標群
5.2.2 代謝システムにおけるフロー全体あるいは各プロセス効率の定式化と指標
（a） フロー全体の効率σの評価式
（b） 各プロセスの効率指標
5.3 フロー分析の事例
5.3.1 エネルギーフロー
（a） OECD加盟国全体のエネルギーフロー
（b） 日本のエネルギーフロー
（c） 産業でのエネルギーフロー
5.3.2 マテリアルフロー
（a） 日本のマテリアルフロー
（b） 外国のマテリアルフロー
（c） マテリアルフローに着目した指標の国際比較
（d） 一般および産業廃棄物のフロー
第6章 経済モデル・経済手法
6.1 経済モデル
6.1.1 エコ国内生産
6.1.2 環境福祉総合指標
6.1.3 環境・経済統合勘定
6.2 経済手法
6.2.1 環境税
6.2.2 環境補助金
6.2.3 炭素税
6.2.4 排出許可証取引制度
6.2.5 デポジット制度
6.3 環境の経済価値
6.3.1 環境価値の分類
6.3.2 環境経済評価手法の分類
（a） 直接支出法
（b） 消費者余剰法
（c） 旅行費用法
（d） ヘドニック価格法
（e） 仮想市場評価法
（f） コンジョイント分析
6.3.3 環境価値の評価事例
第7章 循環型社会
7.1 循環型社会の理念モデル
7.1.1 循環型社会の基本的考え方
7.1.2 産業エコロジーの理念
7.2 産業エコシステムの物質代謝モデル
7.2.1 産業代謝のマクロモデル
7.2.2 産業エコロジーの最適化モデルの基本フレーム
7.2.3 実社会における循環型社会モデルの構築例−1 デンマークKalundborg
7.2.4 実社会における循環型社会モデルの構築例−2 北九州エコタウン
7.3 製品循環の最適化モデルの構築例